いつでも好きな時間、好きな場所で遊べるオンラインパチスロは魅力ですよね。
もちろん、ホールにはホールの楽しさもありますが
- 仕事終わりに閉店時間を気にしながら良い台を探すのがしんどい。
- 朝からガッツリ打とうと思ってたのに、大雨で外に出るのがダルい・・・
そんなときに、スマホ１つでスロットが打てるならめちゃくちゃ重宝しますよね。
そんな手軽さもあり、ユーザー数が爆増しているオンラインパチスロ（オンパチ）ですが、やはり気になるのは
- オンパチって違法じゃないの？
- 日本人が遊んでもいいの？
という点ではないでしょうか。
そこで今回は、リアルマネーでオンラインパチスロを遊んでも大丈夫なのか、法律的視点や過去の事例を見ながら考察していきたいと思います。
とはいえ、当方は法律の専門家ではないので、努めて客観的な立場で情報収集したうえでの個人の見解としてお読みください。
【本題の前にちょっと紹介】
パチスロだってもうリモートの時代！
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オンラインパチスロはグレーゾーンと言われるけれど
あなたがこの記事にたどり着くまでにも、オンラインパチスロやオンラインカジノの違法性についていろいろ調べたりしたのではないでしょうか？
「違法です！」と断言しているサイトもあれば、「違法でも合法でもない」と表現しているサイトもあります。
それを象徴的に表現する言葉として『グレーゾーン』とよく言われていますが、そもそもどういう理由でグレーゾーンなのでしょうか。
いろいろなところから情報収集しましたが、特に参考になったのがこちらのページです。
専門家によるものなので内容は難しいですが、一読することをおすすめします。
グレーな理由① どこで賭けをしているのかの判断
法律というのはその国や領土に対して効力を持ちます。
日本人がアメリカに行けば、アメリカの法律に従わなければいけません。
逆に、もしアメリカ人が日本で犯罪を犯せば、日本の法律で裁かれます。
しかしながら、今回の話題のように『海外で』運営されているサービスを、『日本から』アクセスして利用した場合、法律的にはどちら側の国でそのサービスを利用した判断になるのかが明確にされていないんだそうです。
それもそのはず、日本の賭博法が制定されたのは1904年と、もう100年以上も前のことなのでこのようなケースが想定されているはずもないのです。
そのため、いずれの国においても合法なことであればそんなことを気にする必要はないのですが、一方の国では合法、もう一方の国では違法というギャンブルの場合、それは果たして日本の法律で裁けるのか、という点で見解が分かれているようなのです。
グレーな理由② 『必要的共犯』
賭博の取り締まりには『必要的共犯』というものがあるそうです。
これも私なりの理解でざっくり説明すると、賭博というのは『賭場を開帳する側（主催者）』と、『賭場に参加する側（客）』の両者がいてはじめて成立するものだよね、という考え方です。
にもかからわず、海外で合法的に運営されているオンラインパチスロサイト・オンラインカジノを捕まえることができないのに、日本にいる利用者だけを捕まえるのってどうなの？という見解になるわけです。
ただし、この『必要的共犯』は絶対ではないという考え方も示されています。
以上２点が、オンラインパチスロが違法だ、違法ではないと意見が分かれる理由です。
いずれにせよ、「完全に合法」・「まったく問題なし！」ではないことは確実なので、積極的に利用を推奨するものではありません。
規制は国籍ではなく居住国に依存
これまでの内容は、あくまで「日本の法律では」という前提で説明してきました。
法律が適用されるのは、あなたの国籍に関係なく、どこに住んでいるかが重要です。
日本人が海外旅行に行ってカジノで遊んでも問題がないのと同じです。
そのため、あなたがギャンブルOKの国に住んでいるのであればまったく問題はありません。
その反面、日本人であってもオンライン上のギャンブルが明確に規制されている国からアクセスして利用すれば違法となりますので十分注意してください。
基本的には、完全に違法とされている国からはサイトにアクセスできないようになっているかとは思いますが、居住国の法律をよく確認しましょう。
オンラインパチスロは違法？ 過去の事例は？
やはり、調べれば調べるほど、海外で合法的に運営されるオンラインパチスロ・オンラインカジノのサービスを日本からアクセスして利用することの違法性がハッキリと白か黒ではないようでした。
では、これまでで実際に起こった事例・事件はどうなのでしょうか？
■スマートライブカジノ事件
この話題で最も有名なのがスマートライブカジノ事件です。
オンラインカジノというものが世に出て間もないころ、利用者のうちの３人が逮捕された事件です。
ただ、結果的には
- ３人のうち２人は罪を認めたため、略式起訴による罰金（10～20万円ほどと言われる）
- 残りの１人は逮捕が不当だと訴えた結果、検察側は有罪の立証が難しいと考えたのか起訴せず無罪
となりました。
皮肉にも、海外のギャンブルサイトを利用しても起訴されない事例となったわけです。
■2022年の誤送金問題
新型コロナウイルス長期化の対策として10万円が給付金されるはずが、誤って特定の個人に4630万円が振り込まれた事件。
記憶に新しい人もいるのではないでしょうか？
当然、お金の返還を求められましたが、本人いわく、「ネットカジノですべて使ってしまった」とのこと。
国はあの手この手を試み、なんとかその大部分を回収したそうです。
しかし、本人が「ネットカジノで使った」と言っているにもかかわらず、賭博罪が適用されることはなかったというのは少し疑問が残ります。
■決済代行業者の逮捕
2023年11月、SUMO PAYという決済代行システムを開発・運営し、オンラインカジノへの決済を代行したとして常習賭博幇助（ほうじょ）の容疑で逮捕されました。
この代行システムが日本国内で運営されていることが問題だったようです。
しかし、相当数の利用者がいたにもかかわらず、単純賭博容疑で書類送検されたのはわずか21人。
これまた海外のギャンブルサイトを利用すること自体がグレーゾーンな印象を強める事件でした。
知れば知るほど白か黒かはっきりしない
これ以下もまた、私の個人的な考察ですが、世の中の風潮としてはオンラインカジノへの風当たりがどんどん強くなっているように感じます。
オンラインカジノの”近いところ”で逮捕者が出たり、ほんの一部の関係者が見せしめ的に逮捕されることがあっても、蓋を開けてみれば『賭博罪』そのものではなかったり、結果的に起訴されていないケースが多いです。
世の中的にはオンカジ＝違法の方向に持っていきたいものの、いまの法律のまま下手に起訴して無罪の判例を作るわけにもいかない、というジレンマなのかもしれませんね。
また、IR法（日本にもカジノを作って外貨を獲得しようぜ）という案も出ていることから、ギャンブル自体を白にするのか黒にするのか慎重にならざるを得ない部分があるのかもしれません。
岸田文雄総理がオンラインカジノに関して「違法なものであり、関係省庁と連携し厳正な取り締まりを行う」と発言したのはこの界隈では有名な話ですが、個人的には「誰がなんと言おうと、法律を変えないことには根本的に変わらないのでは？」という気がしてしまいます。
違法にせよ、合法にせよ、いまの時代に合った法整備をして、早いとこ白黒はっきりさせてもらいたいものです。
オンパチを利用するうえで守るべきこと
オンラインパチスロでリアルマネーを賭けることは違法にもなりうるということでした。
一般ユーザーが逮捕される可能性は極めて低そうですが、リスクを冒さないためには利用しないのがもっとも確実です。
とはいえ、多くの人が問題なく利用しているなら・・・と考えたくなるもの。
利用は自己責任ですが、
- 利用するとしても絶対に守るべきルール
- 100%アウトになってしまうパターン
があるので、それについて解説していきます。
サイトが海外で運営されていること
国によって法律は異なります。
そのサイトが合法であるためには、ギャンブルが禁止されていない国で運営されていることが絶対条件となります。
「海外のサイトってちょっと怖い」と感じるかもしれませんが、まったく逆です。
日本国内で運営されているギャンブルサイトがあるとすれば、それは完全にアウトなので絶対に利用してはいけません。
お金を賭けず、スロットのゲーム性や演出を楽しむだけのものであれば問題ありません。
運営ライセンスを保持している
サイトが健全なものかどうかを判断する第一の基準が運営ライセンスです。
ギャンブルがOKな国であれば、誰でも自由にオンラインカジノやオンラインパチスロのサイトを作って良いわけではありません。
ギャンブルサイトを運営するためには、それぞれの政府機関が発行する運営ライセンスを取得しなければなりません。
逆に言えば、これらのライセンスを保持しているサイトは第三者機関から公平性・安全性を監視されているため安心して利用できます。
ライセンスを保持し、信頼性が高いオンオンパチサイトはこちらで紹介しています。
利用していることを言いふらさない
これまでの解説のとおり、オンパチサイトは完全に合法というわけではありません。
日本国内のパチンコ、競馬、オートレースなどと同じ感覚でおおっぴらに話したり、SNS等で発信するのは避けた方が良いでしょう。
海外だから日本の規制とは違う
明るい話題も少し。
オンパチに興味を持った人のなかには、
- スマスロや6.5号機は稼げない
- ４号機の時代が忘れられない
- いまのパチスロはアツくなれない
という人もいるのではないでしょうか？
４号機・５号機も遊べるのも納得
そもそも、４号機が日本国内のホールから無くなってしまったのはスロットの射幸性を規制するルールがどんどん厳しくなっていった経緯があるからです。
そのせいでスロットは暗黒時代を迎えたという声も少なくありません。
ですが、法律と同様、その規制もあくまで日本国内にのみ適用されるもの。
サイトが運営されている国のルールにおいて４号機・爆裂機のスペックに問題がないのであれば、これらの機種が設置可能になるわけです。
そこにいち早く目を付けたのがクイーンカジノというサイト。
どういう経緯で実機を入手したのかはわかりませんが、クイーンカジノはいま現在、４号機・５号機の実機を遠隔操作で打てる唯一無二のサイトとなっています。
パチスロファンは歓喜！ ですが、こうしてまた日本の技術やコンテンツが海外の持っていかれるのは悲しいことですね…。
直接入金＆直接出金
日本国内のパチ屋が、メダルを景品に変えて、景品を現金に換えて・・・という、いわゆる「三店方式」を取っているのも、もともと規制されているギャンブルを何とか日本国内においてセーフにするための仕組みです。
これに関してもオンパチサイトはそのルールの適用外となるので、『換金』という余計な手続きは踏まずに、直接入金してプレイし、勝てばリアルマネーを直接引き出せます。
お金の出し入れだけで言えば、株・証券口座と同じような感覚ですね。
オンラインスロットは違法か？ まとめ
以上、オンラインパチスロの違法性についての考察でした。
そのオンパチサイトが安全かどうかと、日本からアクセスするのが問題ないかは別の話なので、それぞれを正しく理解しておくことが重要です。
くれぐれも謎の怪しいサイトに手を出さないようにしましょう。
オンラインでのギャンブルOKの国に住んでいる人なら何の心配もなく遊べます。
４号機が打ちたい！というのであれば、クイーンカジノがおすすめ。
（というか、遠隔操作で実機が打てるのは現状、クイーンカジノだけです。）
もし、オンパチをやってみたいけどやり方が分からないという人は、クイーンカジノを始めるための全体の流れをこちらで解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
